プログラムの目的

企業経営の中核としてリーダーシップをとれる⼈材は⾼いニーズがあるにもかかわらず絶対的に不⾜している傾向にあります。

理由は?
  • ⼈材育成・スキルアップのノウハウやシステムを企業単位で持ち、運用することが難しい。
  • DX実現のために求められる「デジタルとビジネスを組み合わせる⼒」、その必要性やリテラシーの深化が追いついていない。
受講者
  • 互いをロールモデルとし、リーダーシップの涵養、基本的経営理論やマネージング⼿法を修得
  • トップ経営者と現場を繋ぐ「全社最適」を意識したベンダーコントロール(⾮IT企業従業員)、顧客理解のうえで顧客のDXを促す構想⼒(IT企業従業員)を持ち、企業の⽣産性や業績の向上・就業環境の改善に貢献できる⼈材の育成
企業等
  • ガバナンス向上や組織マインドの変⾰、⽣産性の向上、地域経済全体の底上げ、DXの考え⽅の定着

プログラムの実施概要

実施期間:
2022年10月~2023年3月
(6ヵ月間)
実施プログラム
アウトプット
企業変革の
方向性を定める
企業理念可視化演習
  • 企業理念の理解(講義)
  • 社長との企業理念ディスカッション&フィードバック
  • 概念の可視化演習
  • 企業理念可視化シートの作成ワークショップ
企業理念
可視化シート
企業変革人材の
リーダーシップを
養成する
リーダーシップ演習
  • 原点回帰
  • シナリオプランニング
  • 組織・風土改革(導入・実践編)
  • 事業計画の作成
  • 企業変革構想書の作成
  • 企業変革スピーチセッション
企業変革構想
プレゼン&スピーチ
企業変革へ
DXを活用する
DX計画書の作成
  • DX事例研究と自社類似ケースの抽出
  • 企業変革構想実現へのDX仮説検討
  • DX化計画書作成ワークショップ
DX化計画書

プログラムの受講対象者

「企業変革人材」候補社員 1社あたり1〜2名(定員20名程度)
  • 所属業界や性別については限定せず、中小企業の社員を主な対象として想定します。
  • 企業の在職者であり幹部候補となり得る人材。
  • 現在の職階を問わず将来的に経営層となり得る人材。
  • 入社5年目~10年目程度の者、あるいは20代後半から30代中盤の人材。

運営体制

  • 本プログラムでは、⾦沢⼤学で実績があるUIターン⼈材の地域企業就業・定着プログラムである「共創型企業⼈材・展開プログラム」とも連携し、⼈材の育成を図ります。
  • 講師には、金沢大学教員の他、リーダーシップや企業内変革支援の専門家など外部講師および、地域経済の実情に通じている「共創型企業⼈材・展開プログラム」の修了⽣を起⽤します。

担当講師

Lecturer

佐無田 光 さむた ひかる
金沢大学 融合研究域 教授、本プログラム実施責任者

担当
大学ゼミ

略歴
専門は地域経済学。金沢大学経済学部講師、准教授を経て現職。主な著作として、『地域包括ケアとエリアマネジメント』(共編著)、 『2025年の日本 破綻か復活か』(分担執筆)、『北陸地域経済学』(共編著)など。

山本 美樹夫 やまもと みきお
大学院大学 至善館教授

担当
企業理念可視化演習・リーダーシップ演習

略歴
富士ゼロックスにてR&D部門配属。シカゴ大学MBA取得後、A.T.カーニーに転職し、コンサルティングに19年間従事。大学院大学至善館教授、合同会社RBXパートナー、信州大特任教授も務める。

青山 幸一 あおやま こういち

担当
企業理念可視化演習

略歴
2008年本田技研工業に入社。購買・調達及び取引先管理に従事、海外駐在勤務も経験。上位層と現場との意思統一やすり合わせを得意とし、令和4年度「共創型企業・人材展開プログラム」では、企業ビジョン/ミッション/戦略の策定により担当企業の組織力向上に貢献。

小西 和孝 こにし かずたか

担当
リーダーシップ【実践編】

略歴
富山県南砺市出身。1997年に東京大学文学部行動科学科卒業後、新聞社に入社し、販売店の経営指導を担う。2006年に資源リサイクル会社に転職し、2008年に取締役に就任。営業部門や管理部門を管掌する。2020年6月に起業のため、同社役員を退任。7月に株式会社ルールメーカー(埼玉県)を設立。

畑 憲司 はた けんじ

担当
DX化計画書の作成

略歴
高知県高知市出身。京都大学経済学部卒業後、中央省庁でマクロ経済政策やエネルギー政策に携わる。 その後、会計系コンサルティングファームで、食品流通関連企業をはじめとしたM&Aを数多く担当し、2015年、京都大学大学院で博士号(経済学)を取得。2016年からフリーコンサルタントに。

野中 嘉勝 のなか よしかつ

担当
DX化計画書の作成

略歴
福岡県出身。1998年に入社したソフト開発会社で電子マネー事業の立ち上げを経験。以後、インターネットが絡むプロジェクトへの参画を経て、フリーランスとしてコンテンツの制作・運営や広告企画、戦略立案等を受託する。埼玉県を拠点として、組織や契約に縛られない、新しいワークスタイルを模索している。